2021年春入社の新卒採用に関するあるアンケート調査によると、主要100社といわれる大手企業において、採用予定数を20年春入社より「増やす」とした企業は９社にとどまり、前年調査（23社）から大幅に減少しています。逆に「減らす」は29社と、前年の15社から倍増。この調査結果は4月20日に発表されたもので、新型コロナウイルスの感染拡大によって世界的な景気後退が進むと、採用環境はさらに悪化する可能性もあります。

「大卒求人倍率」も大きな影響を受けそうです。「大卒求人倍率」とは、民間企業への就職意向を持つ学生数に対し、全国の民間企業の採用予定数がどのくらいあるのかという倍率。その「大卒求人倍率」の2021卒版の公表が遅れることになりました。新型コロナウイルスの感染拡大により企業の採用計画が見直されていることから、再調査に踏み切った模様。コロナ禍における現状に沿った数値が世に出るのは、６月下旬とのことです。

コロナによって派遣切りやパート社員の雇止めについての報道も散見されますが、契約期間が決まっている非正規従業員の整理ですら、実は非常にナーバスです。無期契約が前提の正社員の解雇となれば、法律的にも極めて難易度が高い。日本はリストラは難しい国なのです。その結果、既存の社員を減らすのではなく、新しく入ってくる社員数を減らそうという動きが出てきます。 これが、新卒採用が景気の影響を受ける最大の要因です。ある意味で、新卒社員は雇用の調整弁の役割を果たしているといってもいいでしょう。

このように新卒採用は、景気によってその需給バランスを一変させます。好況期には採用が激化しますから、どうしても相対的にはレベルを下げてでも採用せざるをえなくなり、人材の質が下がることは否めません。逆に、景気後退によって採用が手控えられれば、いい人材が採用市場に残っていることも少なくありません。苦しい時に採用べきなのは、まさに「いい人が採りやすい」からです。

これは実体験でもあります。私は会社のピンチに入社した人材たちが活躍人材になることを目の当たりにしてきたのです。

私は1988年、新卒でリクルートの関連会社に入社しました。いきなり人事課に配属され新卒採用の仕事に就きましたが、その年にリクルート事件が起きました。毎日のように面接をし、内定者と熱い思いを語り合っていたのですが、事件を受け日に日に内定辞退が出ました。結果的に入社してきたのは約半分でした。いまでも当時のことはハッキリ覚えています。

しかし、逆にいうと内定者の半分が残って入社してくれたのです。1988年といえばバブルに向かう売り手市場の時代。ほかにも入れる企業はいくらでもあったでしょう。

結果として、私の一期下に当たる代は活躍人材を多く輩出しました。少なくとも簡単には辞めませんでした。自分の代よりも入社した人数は少なかったものの、10年くらい経った時点での在籍人数は逆転していました。

今となっては、リクルートはグローバル規模にビジネスを展開する企業になりました。あの事件があったうえでも入社してきた社員のパワーが、その一助になっている。私はそう思っています。

このコロナ禍で先の見えない不況に足がすくむ中、採用に積極的に張っていくのは非常に勇気が要ります。しかし、ここで決断をして採用に投資し、社員全員で耐え忍んで頑張れば、再び好景気がやってきたときには、大躍進のとなる可能性もあります。この時期に採用した「人財」たちは、必ずや将来において会社を背負って立つ基幹人材になっていることでしょう。

結局のところ、人材に対しての本気度が、本気度の高い人材を惹きつけるのです。不況でも苦境でも、採用をやめない意志を持っている会社は、その時点で「人」を重要視している会社です。それは必ず伝わるのだと思います。