コロナが５類に移行する前と移行した後の働き方を比較してみると、完全出社で働いている人が移行前61.9％⇒移行後66.4%、出社とテレワークのハイブリッド型で働いている人が31.2％⇒26.7%、フルリモートで働いている人が6.9％⇒6.9%という結果でした。

こうしてみると、コロナ禍で一気に普及したようにみえたテレワークも、経験率は4割弱に過ぎないことが分かります。また5類移行後はハイブリッドで働いていた人が、やや完全出社に戻ったという傾向がみてとれます。

またテレワーク経験者に、コロナが5類に移行してから出社する日数に変化はあったかと聞いたところ、「変わらない」が47.4%で1位でしたが、「テレワークが減って出社が増えた」が僅差（45.1%）で続き、一方で「テレワークが増えて出社が減った」と回答した方は7.5%に留まります。この結果からも、5類移行後の出社回帰傾向が顕著となっています。

約3割いるハイブリッド型で働く人の出社とリモートの割合、その割合が5類移行でどう変化したのかについても聞いています。

ハイブリッドで働いている人を分母とした時、５類移行前後の出社とリモートの割合は、週１テレワークが移行前30.8％⇒移行後32.0％と最も多く、週２テレワークが25.5%⇒21.3%、週３テレワークが25.2％⇒28.7%、週4テレワークは18.5%⇒18.0%となっています。

ハイブリッド型での働き方（出社とリモートの割合）は分散していて、5類移行前後でも、この傾向にはあまり変化がみられない結果となっています。

また、完全出社とフルリモートも加えて、全体的に出社とリモートの割合を算出すると、出社優位（完全出社+週１テレワーク+週2テレワーク）が80.6%で、テレワーク優位（週３テレワーク+週４テレワーク+フルリモート）が19.4％と、圧倒的な出社優位の傾向がより顕著になっています。

理想の働き方について聞いてみると、出社とリモートのハイブリッド型を望むのが45.7%、完全出社を望むのが40.5％、フルリモートを望むのが13.8％という結果でした。5類移行後の現状と比較すると、ハイブリッド派は19.0ポイント、フルリモート派は6.9ポイント増加する一方で、完全出社派は25.9ポイント減少しています。現状よりテレワーク寄りの働き方を望む声が多くなっています。

では、どのくらいのテレワーク度合いを望んでいるのか。理想の働き方についても出社とリモートの割合を算出してみたところ、出社優位が66.1%で、テレワーク優位が33.9％となっています。先述の現状と比較すると、テレワーク優位が増えているものの、完全出社を含む出社優位が6割を超えていることが分かります。

概観すると、現状よりテレワークを望むものの、その実態は、現状よりもちょっとテレワークが増えれば！という消極的な「ちょこっとテレワークニーズ」が主流のようです。

理想の働き方を世代別でみると、実は少し様相が変わってきます。20代の出社優位派は56.9%、テレワーク優位派は43.1％。出社優位派が過半数を超えているものの、全体の結果と比較して約10ポイントもテレワーク優位派が多くなっています。特に乖離が大きいのは、完全出社（9.5ポイント減）、週３テレワーク（6.5ポイント増）でした。

また、若手は全体と比較して理想の働き方へのこだわりも強いことが分かりました。出社とリモートの現状を変えるために仕事を変えようと思っているか質問をしたところ、「テレワークの割合を増やしたいから、転職活動をしている」「出社の割合を増やしたいから、転職活動をしている」の合計は15.6%に留まるのに比べ、20代では27.6%となっています。全体では8割強の働き手が、現状を受け入れながら働こうという意識なのに対し、若手は３割弱が理想の働き方を積極的に追求しようとしていることがわかります。ワークライフバランス重視で自由な働き方を希求すると言われる最近の若者像と、ある意味で合致した結果といえます。

調査期間：2023 6/9～6/15

調査対象：全国の正社員として働く20歳～64歳の男女1,000人

調査方法：インターネットによるアンケート

有効回答：1,000名（男性799名・女性201名）