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ツナグ働き方研究所

NEWS 2019.08.20

  • 最新情報

    【ニュースリリース】2019年若者の副業に関する調査/
    「副業をしている・したい」若者は7割

    多様な働き方の調査研究機関「ツナグ働き方研究所(株式会社ツナググループ・ホールディングス/本社:東京都千代田区/代表取締役社長:米田光宏)」は、17~29歳の正社員・契約社員・公務員の若者を対象に、「就業意向に関する調査」を実施しました。そのなかで、近年話題となっている「副業」についての結果をとりまとめましたので、ご報告いたします。

    ※本調査は、8月13日にリリースした「退職代行サービスの利用意向」に続き、若者調査シリーズ第2弾です。「離職意向について」聴取も行っており、追ってご報告予定です。


    調査結果 トピックス

    1.「副業をしている・興味がある」人は68.1%


    2.男性は62.2%が「副業をしている・興味がある」。「すでに副業をしている」「準備を進めている」人は22.3%


    3.女性は70.6%が「副業をしている・興味がある」。「何を副業としたら良いかわからない」は56.4%


     


     


    調査結果 概要

    働き方改革の一環として、政府が「原則、副業・兼業を認める方向で普及促進を図る」という旗振りの元、「副業元年」とも言われた2018年。 現在、正社員・契約社員・公務員として働く17~29歳の若者は副業についてどう考えているのか?調査を行ったところ、「副業をしている・興味がある」人は68.1%という結果だった【図1】。


     


    男性は62.2%が「副業をしている・興味がある」。その中で、「すでに副業をしている」「準備を進めている」人は22.3%【図2】。


     


    女性は70.6%が「副業をしている・興味がある」と男性よりも高かったが、「すでに副業をしている」「準備を進めている」人は14.2%と男性より8.1ポイント低い。一方で、「何を副業としたら良いかわからない」は56.4%【図3】。「副業をしている・興味がある」と回答した人のうちでは、8割弱だった。


     


    ある程度具体的なイメージを持ち、副業活動がかなり顕在化している男性に対し、男性より興味自体は有しているものの、まだ潜在的なニーズに留まっている女性、という男女別の傾向が浮き彫りになった。


     


     


    ■調査概要

    調査期間:2019/4/20~2019/4/24


    調査対象:全国の17~29歳男女・現在の雇用形態が「会社員(正社員)」「会社員(契約社員・派遣社員)」「公務員」


    調査方法:インターネットによるアンケート


    有効回答:499名(男性148名・女性351名)


     


    ◆本件に関するお問い合わせ先

    ツナグ働き方研究所(株式会社ツナググループ・ホールディングス)
    担当 :和田
     ※お問い合わせは、お問い合わせフォームからお願いいたします。