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2019.08.19

【2019年若者の副業に関する調査】「副業をしている・したい」若者は7割

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多様な働き方の調査研究機関「ツナグ働き方研究所(株式会社ツナググループ・ホールディングス/本社:東京都千代田区/代表取締役社長:米田光宏)」は、17~29歳の正社員・契約社員・公務員の若者を対象に、「就業意向に関する調査」を実施しました。そのなかで、近年話題となっている「副業」についての結果をとりまとめましたので、ご報告いたします。
※本調査は、8月13日にリリースした「退職代行サービスの利用意向」に続き、若者調査シリーズ第2弾です。「離職意向について」聴取も行っており、追ってご報告予定です。

調査結果 トピックス

1.「副業をしている・興味がある」人は68.1%
2.男性は62.2%が「副業をしている・興味がある」。「すでに副業をしている」「準備を進めている」人は22.3%
3.女性は70.6%が「副業をしている・興味がある」。「何を副業としたら良いかわからない」は56.4%

調査結果 概要

働き方改革の一環として、政府が「原則、副業・兼業を認める方向で普及促進を図る」という旗振りの元、「副業元年」とも言われた2018年。 現在、正社員・契約社員・公務員として働く17~29歳の若者は副業についてどう考えているのか?調査を行ったところ、「副業をしている・興味がある」人は68.1%という結果だった【図1】。

男性は62.2%が「副業をしている・興味がある」。その中で、「すでに副業をしている」「準備を進めている」人は22.3%【図2】。

女性は70.6%が「副業をしている・興味がある」と男性よりも高かったが、「すでに副業をしている」「準備を進めている」人は14.2%と男性より8.1ポイント低い。一方で、「何を副業としたら良いかわからない」は56.4%【図3】。「副業をしている・興味がある」と回答した人のうちでは、8割弱だった。

ある程度具体的なイメージを持ち、副業活動がかなり顕在化している男性に対し、男性より興味自体は有しているものの、まだ潜在的なニーズに留まっている女性、という男女別の傾向が浮き彫りになった。

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■調査概要

調査期間:2019/4/20~2019/4/24
調査対象:全国の17~29歳男女・現在の雇用形態が「会社員(正社員)」「会社員(契約社員・派遣社員)」「公務員」
調査方法:インターネットによるアンケート
有効回答:499名(男性148名・女性351名)

本件に関するお問い合わせ先

ツナグ働き方研究所(株式会社ツナググループ・ホールディングス)担当 牧戸(まきと)
Tel:03-3501-0279
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プロフィール

平賀充記(ひらがあつのり)

ツナグ働き方研究所 所長
1988年リクルートフロムエー(現リクルートジョブズ)に入社。「FromA」「FromA_NAVI」「タウンワーク」「とらばーゆ」「ガテン」などリクルートの主要求人媒体の全国統括編集長を歴任。 2014年株式会社ツナグ・ソリューションズ取締役に就任。2015年ツナグ働き方研究所を設立、所長に就任。2019年よりツナググループ・ホールディングス エグゼクティブフェロー就任。著書に『非正規って言うな!』『サービス業の正しい働き方改革・アルバイトが辞めない職場の作り方』(クロスメディアマーケティング)、『パート・アルバイトの応募が殺到!神採用メソッド』(かんき出版)、『なぜ最近の若者は突然辞めるのか』(アスコム)。
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